【営業担当インタビュー】再開発により大きく変化 オフィスエリアとしての飯田橋

業種
エリア 飯田橋・四ッ谷
用途
面積
決め手

抜群の利便性が地価に反映されていない穴場エリア

Q. オリンピック開催を控え、東京都心の至るところで整備や再開発が進められていますが、KENはその中でも飯田橋に注目していると聞きました。そもそも、飯田橋とは、どのようなエリアなのでしょうか?

A. 飯田橋は、昔から出版・印刷系の企業が多いエリアというイメージが浸透しています。確かにそうした企業も多いのですが、現在は業種に限らず大小さまざまな企業のオフィスが点在しています。

飯田橋駅から東には水道橋方面の堀沿いに大きなオフィスビルが立ち並び、南は九段下方面の高台に閑静な住宅街や学校があります。北は多様なオフィスビルが林立し、西は神楽坂に近く賑やかな商店街と趣のある飲食店を利用できます。このように、さまざまな特色を併せ持ち、多様なニーズに応えられるエリアだといえますね。

Q. 地図を見ると23区の中心にあり、交通の利便性も良さそうですね。

飯田橋にはJR、東京メトロ、都営地下鉄の主要5路線が乗り入れており、都内各所へ容易にアクセスできます。また、各路線が郊外にも延伸していて、都内はもちろん、埼玉や千葉など各方面への移動にも便利な場所です。さらにすぐ近くには首都高速が通っていて、飯田橋・西神田の両出入り口が利用できます。

このように交通利便性の高い場所であることから、人材派遣業や旅行代理店、不動産業など、軽いフットワークが求められる企業が飯田橋に拠点を置く傾向があります。

この移動のしやすさという点は、社員の通勤しやすさに言い換えることもできます。

オフィス移転 飯田橋
Q. そんな飯田橋に注目されているのは、どのような理由からでしょうか?

大きくは2つの理由があります。1つは再開発による飯田橋エリアの活性化です。

三井不動産様が手掛ける飯田橋駅西口地区の再開発によって、飯田橋はイメージを大きく変化させました。飯田橋駅西口にオフィス・商業棟「飯田橋グラン・ブルーム」ができ、ここに多くの有名企業が移転してきました。1~3階の商業ゾーン「飯田橋サクラテラス」には25店舗が軒を連ね、住宅棟「パークコート千代田富士見ザ タワー」も近接しています。

これにより、飯田橋駅西口周辺は大きく活気づいています。

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Q. この再開発が、オフィスエリアとしての飯田橋に、どのような影響を与えるとお考えですか?

これまで飯田橋では、事業の拡大縮小により同じエリア内でオフィスを移転するケースが多く、他エリアからの移転は少ない状態でした。

しかし「飯田橋グラン・ブルーム」への有名企業の移転により、今後そのグループ企業や協力企業による、飯田橋周辺への移転が予想されます。これが実現すれば、飯田橋のオフィス市場は、これまで以上に活性化するでしょう。

市場が活性化すればオフィスの価値も高まります。将来、飯田橋はオフィスエリアとして、重要な選択肢となっていくはずです。

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Q. なるほど。では、飯田橋に注目する2つ目の理由を教えていただけますか?

2つ目の理由は、その賃料の安さです。飯田橋の交通利便性の高さは先ほどお話ししましたが、都内でも有数の好条件エリアにもかかわらず、賃料の相場はさほど高くありません。同じJR中央線の駅で比較しても、周辺の四ッ谷・市ヶ谷・御茶ノ水より安く、穴場のエリアといえるでしょう。

また、新宿区と千代田区というブランド力の強い住所が選択できるほか、飯田橋駅を中心として東西南北それぞれのエリアに特色があり、お客様の企業風土に沿った物件を探すことが可能です。

このような理由から、私たちは飯田橋に注目していますし、移転先のエリアが決まっていないお客様には、飯田橋をご紹介するようにしています。

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Q. KENが飯田橋に注目する理由は分かりました。確かに今後「飯田橋への移転を検討したい」というお客様は増えていきそうですね。

今後も周辺エリアでさらなる再開発が予定されており、飯田橋の環境はますます良いものになっていくでしょう。費用を抑えつつ利便性の高いオフィスをお探しのお客様に、ぜひおすすめしたいですね。

都心の不動産事情に精通していることがKENの特長の1つですが、特に飯田橋には5年前より支店を構え、地域のコミュニティーにも参加しつつ、アンテナを張り巡らせてきました。おかげで周辺事情はどこにも負けない自信がありますし、飯田橋周辺でランチや接待に適したお店をご紹介することも可能です。どのようなことでも構いませんので、お気軽にご相談ください。

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KEN営業員からのコメント

今まで六本木や新宿でも仕事をしてきましたが、飯田橋の交通利便性は抜群です。営業員の方が多い企業様にも、エリアへの拘りを持たない企業様にもお薦めの場所です。

※掲載中の情報は2015年3月現在のものです。