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居抜き相談・セットアップの賃貸オフィス・貸事務所
オフィス物件のうち、以前に入居していた企業の間取りや設備等を撤去せずにそのまま流用するものを居抜きオフィス物件といいます。通常は賃貸物件を退去する際、入居していた物件の設備等を入居前の状態に戻す「原状回復義務」が生じます。デスクをはじめとしたオフィス用什器、配線設備やプリンタ等のオフィス機器、間仕切りなどを撤去しなければいけません。しかしもともと入居していた企業の退去日から、原状回復の期限までに新たな入居企業が現れれば、これらを撤去することなく流用することが可能になります。居抜きオフィス物件はこのように、既存の間取りや設備をそのまま残して退去・入居できることが特徴です。
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居抜きオフィス物件のメリット
これから入居する企業にとってのメリットは、入居費用が削減できることと、入居までの期間が短くなることの2点です。すでにある設備を流用できるため、空間を仕切る間仕切りやデスク、配線設備等を新たに購入する必要がありません。購入する必要が生じた場合でも、何もない状態から始めるよりはトータルコストが抑えられるでしょう。また同様に、オフィスとして利用可能になるまでの期間も短くなります。さらに、物件の貸主にとっても空室期間が短縮されるメリットがあります。退去・入居のタイミングとオフィス設備への要望がマッチしていれば、3者それぞれにとってデメリットの少ない方法といえるでしょう。
居抜きオフィス物件での注意点
居抜きオフィス物件に入居する際は「引き渡し時の状態」と「退去後にどこまで原状回復させるのか」の擦り合わせに気をつけましょう。例えば、扉や空調などの設備に不具合がある場合でも「現状有姿」で引き渡しとなっている物件は、入居する企業が修理費用を負担することが一般的です。内見時に床や壁の汚れが気になった際はクリーニング費用の負担割合の擦り合わせも必要になります。また居抜きオフィス物件に入居しても、そのまま居抜き物件として退去できると決まっているわけではありません。原状回復させるケースも想定し、退去時にどの状態まで戻せばよいのか事前に確認するようにしましょう。
